Schedule日程

Result結果

大会名

2022年度 静岡県社会人サッカーリーグ

主催

(一財)静岡県サッカー協会

期日

4月~12月

会場

県内会場

競技方法

  • 当リーグは38チーム(1部12チーム・2部14チーム・3部12チーム)で組織し、県リーグ全体の実行委員会を設け自主運営とする
  • 当リーグは1回戦総当たりとし順位を決定する。試合時間は全て90分間とし延長は行わない
  • リーグ戦終了後、1部リーグ上位2チームには東海社会人トーナメント大会の出場権が与えられる
  • 1試合中の交代選手は7名まで登録可能、5名まで出場できる。交代回数はhalftime除く3回まで
  • 外国籍の選手登録は1チーム5名迄とし、試合には3名まで登録可能、3名まで出場できる
  • 順位は次に記すとおり、勝ち点・得失点差・得点率他の順によって決定する
    ① 勝ち点(勝=3点、分=1点、負=0点)、② 得失点差(総得点-総失点)
    ③ 得点率(総得点÷総失点)、④ 当該チームの勝敗結果、⑤ チーム編成順位

運営方針

  1. 試合開始40分前にメンバー表と選手個人登録証(一覧表でも可)を当番チームに提示し資格認定を受けること。
    なお、選手個人登録証には顔写真を必ず貼ること
  2. 2022年度日本サッカー協会へシニア枠で登録した選手は、2022年度静岡県社会人サッカーリーグへも出場可能とする。ただし、2022年度静岡県社会人サッカーリーグ出場可能チームは1チームに限定することとし、その選手がシニア枠であることを名簿上明らかにするため、登録用紙№欄に〇を付けること
  3. 選手の追加・移籍登録は、日本サッカー協会「kickoff web登録申請」が2022年7月31日迄に登録が完了し、資格審査へ7月31日までに申請したものを有効とする
  4. 退場を命じられた者(警告2枚での退場者を含む)および警告の累積が3枚になった者は、次節1試合に出場できない。また悪質と思われる退場者の処分は規律委員会で協議しこれを裁定する。この場合担当審判員・該当関係者の出席を求めることもある。(JFA懲罰規定に準ずる)
  5. 公式試合での退場による出場停止処分の対象期間は年度継続とする。(累積警告出場停止は含まない)
  6. 出場停止処分の消化はJFA懲罰規程に準じ、当リーグの直近の公式試合をその対象とする
  7. 試合を棄権する場合は、速やかに実行委員長・当番チーム及び相手チームに連絡すること
  8. 試合開始後、雷など天変地異により続行が不可能となった試合の扱いは、開始後60分未満の場合は「再試合」、60分超過の時はその時点でのスコアにより「試合成立」とする
  9. 審判員は原則として試合会場を担当する支部から派遣して頂く。(1ヵ月前迄に文書で依頼)なお、試合当日の試合開始1時間前に派遣審判員が来ない時は担当支部競技部長へ電話確認を行うと共に万一の対応を協議・決定する。試合当日の審判資格確認は、別に定める方法で対応する
  10. 試合日まで残り1ヶ月を切ってからの日程変更は、原則出来ないこととする
  11. リーグ開始後に予定していた会場が使用不可等の理由で試合日程を延期した場合、当番チームは新たな日程を速やかに調整し、該当チーム、運営担当、実行委員長へ書面で通知する
  12. 2021年度の1部リーグ上位4チームには、2022年度全国社会人サッカー大会東海地域大会の出場権を与える。(2023年度も上位から出場枠を予定する)
  13. 各リーグの入替数は、基本的には上位2チームを自動昇格し、下位2チームを自動降格とする。※2022年度は、2部は4チームが降格となり、2023年度3部が14チーム編成となる。尚、上位リーグ(東海リーグ)からの降格チームがあった場合、降格したチームをそのまま1部リーグに加入させ、その年は13チームでリーグ戦を行う。但し、翌年度は、欠員チームがない限り、12チームに戻すべく11位以下のチームを自動的に降格する
  14. 3部リーグで自動降格チームの直近上位チームは、5支部リーグの3位チームと入替戦を行う。日時・会場等については、県リーグ実行委員会が指定する。尚、引き分けの時は上位リーグチームの勝ちとする。また、当入替戦の運営は3部リーグ運営委員長を中心に行う
  15. ユニフォームの決定は、試合前のミーティング時における主審の判断を尊重する。シャツ、ショーツの下にシャツ、タイツを着用する場合は、同一チームの競技者全てが同色のものとする
  16. コロナ対策関係は、飲水タイム・健康チェックシート等、日本サッカー協会のガイドラインに従う
  17. 上記に記載のない内容は、日本サッカー協会の規程に準ずるものとする。また、同規程に記載のない内容は、県協会・実行委員会・規律委員会等と相談して決定する